為替について2

異なる通貨を交換する際の交換比率を外国為替相場（レート）といいます。外国為替相場（レート）には、さまざまな種類があります。

個人が銀行に行って、トラベラーズ・チェックを発行してもらうレート、現金に交換してもらうレート、銀行間で取引しているレート、などです。その中で、基本は銀行間で取引しているレートと考えてよいでしょう。

レートの建て方、表示方法は2通りあります。邦貨（自国通貨）建て外貨を自国の通貨で表示する方法です。1ドル=○○円と表示します。

外貨（外国通貨）建て自国の通貨が外貨でいくらかを表示する方法です。1円=○○ドル表示します。

日本では邦貨（自国通貨）建ての方法をとっていますが、諸外国では外貨（外国通貨）建てで表示されているところもあります。

外国為替レートとは、通常の外国為替の取引において、外貨との交換比率（交換レート）のことです。為替相場、通貨レート、単にレートとも呼ばれ、基本的に市場で決定されます。

ニュースなどでよく見かける外国為替レートは、通貨２つのレートを同時に表示しています。これは銀行などが「○円○銭なら買いますよ！」「○円○銭なら売りますよ！」ということを表示したものです。

Bid ビッドレート＝銀行が買いたいレートのことです。

Ask アスクレート＝銀行が売りたいレートのことです。

ビッドとアスクの差をスプレッドと言います。

USD/JPYなど、為替レートの表示は、ほとんどこのようなアルファベットで表示されていますが、USDとはアメリカドル、JPYとは日本円をそれぞれ意味しています。
例えば、USD/JPY 115.00と表示されている場合、１米ドルを日本円に換算すると115円ですよ、という意味です。つまり手数料などを考慮しなければ115円で１米ドルで買えるわけです。逆に１米ドルで115円が買えるという事でもあります。


外国為替市場とは、基本的に取り引きを行う場所は存在しません。
電話・通信ネットワークを通して取引されています。外国の中には外国為替を取引している取引所が一部存在しますが、形式的なものにすぎません。外国為替の取り引きのほとんどは、コンピューターがメインの通信機器を通して行われています。

外国為替市場とは、銀行や投資家が、コンピューター端末や電話を用いて、お互いに外国為替取引を行うネットワーク全体のことを意味します。銀行間同士での取引が多いことから、インターバンク市場と呼ばれています。

コンピュータなどでつながったバーチャルな市場ともいえるでしょう。

世界の外国為替市場の中で、ニューヨーク、ロンドン、東京が３大市場といわれています。その他には、シカゴ、トロント、ロサンゼルス、サンフランシスコ、ロサンゼルス、パリ、シドニー、ウエリントン、シンガポール、香港、バーレーン、フランクフルト、などの市場があります。


外国為替市場には、インターバンク市場と対顧客市場の2タイプの取引形態があります。インターバンク市場では、銀行などの金融機関での取引が行われています。この市場に参加できるのは銀行だけで、輸出入業者や個人は参加することはできません。

ここでの為替レートが、為替の卸値になります。

対顧客市場では、輸出入業者や機関投資家、個人投資家は、銀行との間で外国為替取引が行われます。対顧客市場は、日本の銀行では朝10時に卸値（仲値といいます）に、1ドルにつき1円ほど利益を上乗せした為替レートが、個人に売られています。
これらのレートのことをTTBやTTSといいます。これに手数料を加えて取引されているのです。FXでは、スプレッドがあるものの、インターバンク市場で取引されているレートを、リアルタイムで売買できます。
ＴＴＳ （ティティエス）
Telegraphic Transfer Selling Rate（対顧客電信売相場）の略。
銀行で外貨預金を行う場合に使う「顧客の外貨買いレート」です。

ＴＴＢ （ティティビー）
Telegraphic Transfer Buying Rate（対顧客電信買相場）の略。

銀行で外貨預金を解約する場合に使う「顧客の外貨売りレート」です。はスプレッド、買値と売値の価格差のこと。

対顧客相場は、銀行間相場を基準に決定されます。銀行間相場は、常に変動していて、このままの状態では、対顧客相場への適用が難しくなります。そこで、対顧客取引をしやすくするために、銀行間相場から仲値を設定します。

仲値は、午前10時の銀行間直物相場を基準に設定されています。

公表した仲値は、通常その日の間は、動きません。（ただし、いったん決めた仲値から１円以上動いた場合は、大口顧客に対して、それまでの対顧客相場の適用をやめ、市場に連動した個別の相場が新たに提示されます。）対顧客相場を小売価格、銀行間相場を卸売価格というふうに理解すればわかりやすいかもしれません。


外国為替の動きにしたがって、外国為替証拠金取引（ＦＸ）は、利益を得たり、損失を得たりします。それでは、外国為替が動く要因には、いったいどういうものがあるのでしょうか？

主な要因として、以下のことが挙げられます。

貿易黒字

輸出が増える→貿易黒字が増える→ドルを円に替える機会が増える→円の需要が増え、ドルの需要が減る→円が高くなる

輸入が増える→貿易黒字が減る→円をドルに買える機会が増える→円の需要が減り、ドルの需要が増える→円が安くなる

というしくみになっています。ただし、実際に貿易の決済で取引されているのは、外国為替の取引量のわずか数％で、残りの大部分が、投資・投機によるもののようです。

金利

世界の国々は、それぞれ自分達で国内の金利を決めます。2006年6月現在で、日本は0.1％ですが、アメリカは5.00％、ユーロは2.75％です。この数字から見ても、金利の高い国の通貨を使って、投資・融資したほうが、はるかに得だということがわかります。すなわち、投資家たちは、こぞって金利の高い国の通貨を買うわけです。

そうなると、

金利が高い→通貨が高くなる

金利が安い→通貨が安くなる

という結果が生まれます。

また、通常、景気がよくなってくると物価の上昇（インフレ）を抑えるため、金利が引き上げられます。

すなわち
景気が良くなる→通貨が高くなる
景気が悪くなる→通貨が安くなる

という結果が生まれるわけです。

その他 として、各国の政策、地政学的リスク、要人の発言、原油価格、テクニカルな要因などなどが挙げられます。

これらの要因を把握しておくことは、外国為替証拠金取り引き（FX）にとって、大変重要です。


景気がよくなると、その国の通貨の価値は上がります。例えば、日本の景気はそのままで、米国の景気がよくなったとしましょう。

このとき、景気がよくなることで金利も上昇します、すると米国の金利商品に対する需要が増えます。すなわち、ドルが買われて、円が売られるという現象が起きてきます。

では、外国為替相場が景気に与える影響はどのようになるでしょうか？基本的に、円が高くなると、不況につながりやすいといわれています。

輸出をしている企業は、円が高くなる（すなわち、輸出先の通貨の値打ちが下がる）と、輸出先の通貨を円と交換するわけですから、当然、利益が減少することになります。

それまで1ドル＝110円だったものが、1ドル＝100円になったとしましょう。これが円高です。(単純に110円が100円になったのだから、円が安くなったと勘違いしがちですが、そうではありません。）

そうなると、今まで、輸出で1ドル=110円得ていた利益が、100円になってしまいます。すなわち10円分減少してしまうことになるのです。

その差を埋めるためには、もともとの価格を引き上げなければなりません。ところが、価格を引き上げるということは、価格競争力の低下を招くことになりますから（誰だって値段が高い企業よりは安い企業から買いたいものです。値段が高くなればなるほど敬遠されてしまうわけです。）売れにくくなります。

そうなるとその企業に与えるダメージも大きくなります。それがその業界全体に影響し、景気の悪化へつながっていくわけです。

このようなしくみで、円高は、不況を招きやすくなるのです。